退職検討、昇進辞退…"PMSと女性のキャリア"の実態

退職検討、昇進辞退…"PMSと女性のキャリア"の実態の1枚目の画像


働く女性の約半数が、PMSに関する企業の対策を求めている


近年、女性の社会進出と活躍が期待されており、政府による法整備や企業における制度改革が進んでいます。しかし、女性の活躍を妨げる要因はまだまだ多く存在しており、特に女性ならではの健康問題は多くの女性を悩ませています。その1つがPMSと呼ばれる月経前症候群です。個人差があるものの、月経(生理)前の約3~10日の間で、様々な精神的・身体的な症状をもたらします。


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長年にわたり女性活躍推進に取り組む大塚製薬は、全国の働く女性(正規雇用の会社員/公務員、20~44歳)を対象にPMSに関する意識調査を行いました。「PMS症状の自覚有無」と「PMS症状の程度」を聞いたところ、以下の図のような結果になりました。今回は、PMS症状を有する女性が抱える“PMSとキャリア”の実態 、社会全体が取り組むべき課題、大塚製薬の「女性の健康推進プロジェクト」の取り組みなどを紹介します。


画像: ※1:PMS症状の「自覚はある」ものの「症状はない」については、 症状を抑えられているなどが推察される。
画像: ※1:PMS症状の「自覚はある」ものの「症状はない」については、 症状を抑えられているなどが推察される。

※1:PMS症状の「自覚はある」ものの「症状はない」については、 症状を抑えられているなどが推察される。


<調査概要>
調査目的:女性の健康と仕事への影響に関する調査
調査手法:インターネット調査
調査対象:20歳~44歳女性
人数:2,501人(正規雇用の会社員/公務員)
年齢×PMS症状の自覚有無×症状程度×管理職登用機会有無で割付
調査期間:2021/9/1~9/6


目次

ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう


PMSは、症状が重い人ほど周りに相談できずに抱え込んでしまう傾向があります。実際に、症状が重い人のうち約6割の人が「PMSについて自分で対処しなければならない」と回答しています(図1)。また、「会社では誰にも相談できない/相談したくない」という設問に対し、症状が軽い人のうち約4割があてはまると回答したのに対し、症状が重い人は約6割もの人があてはまると回答しました(図2)。


画像1: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
画像1: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう


画像2: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
画像2: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう


さらに、「PMSが仕事に支障をきたしたり影響があってはならないと思う」に対し、「あてはまる」と回答した人は、自覚があり、症状が重い人は43.8%という結果に(図3)。また、PMSの症状を自覚している人は6割以上がPMSに関する相談について「会社内での立場(責任)が上がれば上がるほどできなくなると思う」と感じており、症状が重い人は特に多く、63.2%が相談できなくなると回答しています(図4)。
※あてはまる:「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計数値、あてはまらない:「あてはまらない」と「あまりあてはまらない」の合計数値
※実際の設問の選択肢は、「あてはまる」「どちらでもない」「あてはまらない」の3つで構成(どちらでもないは、グラフ化せず)されています。


画像3: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
画像3: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう


画像4: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう
画像4: ポイント①:症状が重い人ほど相談できずに抱え込んでしまう


ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討


PMS症状による退職(経験または検討)の有無について聞いたところ、PMS症状の自覚があり、症状が重い人は、「仕事を辞めたことがある」が4.8% 、「仕事を辞めようか悩んだことがある」が33.9%、合わせて38.7%という結果になりました(図5)。症状が軽い人と比較して、症状が重い人のキャリアにPMS症状が与えている影響の大きさが伺えます。


画像1: ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討
画像1: ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討


さらに、管理職に登用される機会があった女性の中でも、PMS症状の自覚があり、症状が重い人においては、41.1%が「仕事を辞めようと悩んだことがある」、16.7%が「仕事を辞めたことがある」と回答しており、合わせて57.8%(2人に1人以上)は退職を意識していることが分かりました(図6)。


画像2: ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討
画像2: ポイント②:PMS症状【自覚あり・症状重い群】(管理職登用機会あり)は、57.8%(2人に1人以上)が退職を経験・検討


ポイント ③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。


過去に昇進の機会があった方を対象に、「PMSの症状は、昇進を引き受けることに影響したか」という設問では、昇進を辞退したことがあるが11.6%、昇進を辞退するか悩んだことがあるが28.9%と、計40.5%が影響したと回答しました(図7)。中でも、PMS症状の自覚があり、症状が重い人は、昇進を辞退したことがあるが18.2%、昇進を辞退するか悩んだことがあるが37.3%という結果になり、半数以上(55.5%)の管理職への昇進に影響を与えていることが分かりました(図8)。


画像1: ポイント ③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。
画像1: ポイント ③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。


近年、社会における女性の活躍に期待が高まり、政府による法整備や企業内の制度改革が進められてきました。しかし、2003年に政府により定められた「2020年までに指導的地位に女性が占める割合が少なくとも30%程度に」という目標は未達に終わり、「可能な限り2020年代の早期に30%程度」と目標時期が再設定されました。女性の管理職昇進を阻む要因は様々ですが、PMSのような女性ならではの健康問題は少なからずそのひとつであり、各企業・社会全体でサポートしていく必要があります。


実際に、今回の調査では働く女性の約半数が企業に対して、「PMS対策に取り組むべきである」と感じていることが分かっており、特にPMSの症状の自覚がありが症状が重い人は、61.5%もの人が企業へ対策を求めています(図9)。


画像2: ポイント ③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。
画像2: ポイント ③:PMS症状は、管理職への昇進辞退に影響し、企業側の対策を求めている人は半数を大きく超える。


※あてはまる:「あてはまる」と「ややあてはまる」の合計数値、あてはまらない:「あてはまらない」と「あまりあてはまらない」の合計数値
※実際の設問の選択肢は、「あてはまる」「どちらでもない」「あてはまらない」の3つで構成(どちらでもないは、グラフ化せず)されています。


大塚製薬が提案する「新・セルフケア」


PMSとうまくつきあっていくには、自分の身体・症状をしっかり理解し、セルフケアを行うことが大切です。とはいっても、「そもそもセルフケアって何?」と感じる人も多いのではないでしょうか。そこで、大塚製薬が提案する「新・セルフケア」をご紹介します。


✓一般的なセルフケア…
食生活・運動・サプリメント利用、症状について正しい知識の習得など
✓大塚製薬が提案する「新・セルフケア」…
一般的なセルフケアに加えて、医療機関を利用し、自身の健康状態を理解して対処する


画像: 大塚製薬が提案する「新・セルフケア」
画像: 大塚製薬が提案する「新・セルフケア」


「かかりつけ医」「婦人科健診/検診」は一般的にはセルフケアとは認識されていませんが、とても重要な要素です。「新・セルフケア」を行っている人は、現在の生活に対する満足度が高いことが過去の調査から分かっています。また、職場・家庭でのパフォーマンスが安定しているという結果も。特に、PMSなどの女性特有の健康課題に関しては、自身のカラダに関心を持ち、その状態を正しく把握することが大切です。


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